テクニカルポイント　ドルカナダ、変動幅大きいが中期的な上昇トレンド持続1.3266　エンベロープ1%上限（10日間）1.3266　ボリンジャーバンド　2σ上限（21日間）1.3262　現値1.3135　10日移動平均1.3109　一目均衡表・転換線1.3086　21日移動平均1.3004　エンベロープ1%下限（10日間）1.3002　一目均衡表・基準線1.2916　一目均衡表・雲（上限）1.2910　100日移動平均1.2906　ボリンジャーバンド　2σ下限（21日間）1.2871　一目均衡表・雲（下限）1.2796　200日移動平均　ドルカナダは上下動が激しいものの、４月以降は下値が切り上がる傾向が続いている。中期的な上昇トレンドが持続する格好となっている。直近では騰勢を強めており、１．３２００の心理ポイントを上回っている。ＲＳＩ（１４日）は６５．５と買いバイアスが強まっている。短期サポートとしては１０日線（１．３１３５）が注目される。

【海外市場の注目ポイント】米株式市場動向　来週の米FOMCを前に、先週土曜日からブラックアウト期間に入り、FRB関係者からの発言は基本的にストップする。そうした中、米国の大幅利上げ期待の動向と、それを受けての株式市場動向が注目されるところ。　先週後半米株式市場はしっかりの展開を見せた。木曜日にパウエル議長がタカ派姿勢を強調する発言を行ったが、米株は発言後の下げから買い戻しが入り、しっかりとプラス圏で引けた。金曜日はその流れでさらに大きく買われており、米株の堅調地合いが印象的に。　今週もこうした流れが続くと、米国の積極的な利上げへの期待が続く中で株は堅調と、投資資金が流れ込みやすい地合いが形成される。　直近、ドル円、ユーロドルなどでのドル高調整が目立っているが、再びのドル高も。MINKABU PRESS 山岡和雅

144.91　ボリンジャーバンド　2σ上限（21日間）142.88　エンベロープ1%上限（10日間）142.78　現値141.63　一目均衡表・転換線141.47　10日移動平均140.05　エンベロープ1%下限（10日間）138.78　21日移動平均138.37　一目均衡表・基準線134.42　一目均衡表・雲（上限）134.21　100日移動平均133.04　一目均衡表・雲（下限）132.65　ボリンジャーバンド　2σ下限（21日間）125.87　200日移動平均ドル円は上値から調整が入っているものの、主要ポイントを上回った状況が続き、近いところに目立ったポイントがない。

【英国】鉱工業生産指数（7月）15:00予想　N/A　前回　-0.9%（前月比)　予想　N/A　前回　2.4%（前年比)製造業生産高（7月）15:00予想　N/A　前回　-1.6%（前月比)予想　N/A　前回　1.3%（前年比)貿易収支（7月）15:00予想　N/A　前回　-228.47億ポンド（商品貿易収支)予想　N/A　前回　-113.87億ポンド（貿易収支)【トルコ】雇用統計（7月）16:00予想　N/A　前回　10.3%（失業率)※予定は変更することがあります

今週の主な予定　15日の英中銀は22日に変更、19日は国葬の日で英国市場は休場に　13日は米CPI12日（月）中国・香港市場は中秋節のため休場ロシア、クレジット・デフォルト・スワップ（CDS）入札国際原子力機関（IAEA）理事会（16日まで）13日（火）日本国内企業物価指数（8月）日本景況判断BSI大企業全産業（第3四半期）ドイツ2年債入札ドイツZEW景況感指数（9月）ユーロ圏ZEW景況感指数（9月）米消費者物価指数（8月）OPEC月報第77回国連総会開幕14日（水）英消費者物価指数（8月）米生産者物価指数（8月）ドイツ20年債入札G7貿易相会合（15日まで）フォンデアライエン欧州委員長、施政方針演説15日（木）NZ GDP（第2四半期）豪雇用統計（8月）米小売売上高（8月）米NY連銀製造業景気指数（9月）米フィラデルフィア連銀景況指数（9月）上海協力機構（SCO）首脳会議（16日まで）※英中銀、エリザベス女王死去に伴い政策金利の発表を22日に変更16日（金）中国小売売上高・鉱工業生産（8月）英小売売上高（8月）米ミシガン大学消費者信頼感（9月）ロシア中銀政策金利北大西洋条約機構（NATO）会合（18日まで）週内中国1年物MLF金利中国習近平国家主席とプーチン露大統領、会談※予定は変更することがあります

通貨オプション　リスクリバーサル　ドル円　　0.90-1.20　　円コールオーバーユーロ円　　1.36-1.81　　円コールオーバーポンド円　　1.49-2.12　　円コールオーバー※リスクリバーサルとは同じ権利行使期日、取引金額、25％デルタのコールとプットを反対売買したときの差額をあらわしたもの。理論上はコールとプットの価格は一致するが、実際のマーケットでは通貨の需給に偏りがあるため、差額が生じる。